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こんにちは、浦和もちまる歯科・矯正歯科クリニックです✿

お子さまの歯並びや噛み合わせが気になって「そろそろ矯正治療を検討したい」と思っている保護者の方も多いのではないでしょうか。ただ、矯正治療は保険が効かないことも多く、費用が高額になるため、「医療費控除の対象になるのか」「学校検診で指摘された場合も控除できるのか」といった疑問を抱く方も少なくありません。今回は、子供の矯正と医療費控除との関係について、成長期治療や保険適用の可否なども含めて詳しく解説します

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▼子どもの矯正の医療費控除について

◎そもそも医療費控除とは？

医療費控除とは、納税者がその年の1月1日から12月31日までに支払った医療費のうち、一定の金額（原則として10万円、または総所得金額の5％のいずれか低い方）を超えた分について、確定申告を行うことで所得控除が受けられる制度です。控除が認められると、その年に納めた所得税や翌年の住民税の一部が還付される可能性があります。

この制度は、納税者本人だけでなく、生計を一にする配偶者やお子さまなどのご家族にかかった医療費も対象となります。そのため、保護者の方が支払ったお子さまの矯正治療費についても、条件を満たせば医療費控除の対象として申請可能です。

◎子供の矯正治療が控除の対象になる理由

矯正治療は一般的に自由診療に分類され、健康保険が適用されないことが多い治療ですが、すべてが医療費控除の対象外となるわけではありません。その治療が“疾病の予防”または“口腔機能の回復”を目的としており、歯科医師の診断に基づいて実施されている場合には、医療費控除の対象とされます。とくにお子さまの矯正治療は、単なる審美改善ではなく、下記のような医学的な理由で実施されることが一般的です。

• 顎顔面の正常な発育を促す目的

お子さまの顎骨は、思春期まで成長を続けます。骨格的な不正（上顎前突、下顎前突、開咬、交叉咬合など）がある場合には、成長発育を利用して骨格的バランスを整える治療が必要です。このような治療は単なる見た目の改善ではなく、「不正咬合の予防・修正」「顎関節の機能保全」という明確な医学的目的に基づいています。

• 咀嚼・嚥下・発音などの口腔機能の正常化

歯列不正は、咀嚼機能の低下や、嚥下時の舌の異常運動を引き起こす要因となることがあります。また、発音においても、上下前歯の位置や歯列の隙間が影響することが知られています。たとえば、開咬があると「サ行」「タ行」の発音が不明瞭になることがあります。こうした構音障害に対する矯正治療は、機能改善を目的とした医療行為とされます。

• 虫歯や歯周病のリスク低下

叢生（そうせい）と呼ばれる歯の重なりは、歯ブラシが届きにくく、プラーク（歯垢）の蓄積が生じやすくなります。これにより、虫歯や歯茎の炎症（歯肉炎・歯周炎）のリスクが高まります。矯正治療により清掃性が向上すれば、う蝕や歯周疾患の予防につながるため、予防的処置としても医療的な価値があります。

• 顎関節や顔貌への二次的影響の予防

咬合不良は、顎関節に不均衡な力を与え、顎関節症（関節音、開口障害、顎の痛みなど）のリスクを高めることがあります。また、顔貌（顔の骨格バランス）にも悪影響を及ぼすケースがあります。成長期の段階で矯正を行うことにより、顎関節の適正な発育や咬合の安定を図ることができ、全身的な健康にも寄与すると考えられています。

◎審美目的の矯正は対象外

一方で、矯正治療が単に見た目を整えることだけを目的として行われている場合には、医療費控除の対象外となる可能性があります。たとえば、

・見た目が気になるため前歯だけを部分的に矯正したい

・歯並びは大きく問題ないが、美容意識から治療を始めたい

といった動機で始めた矯正治療は、医療行為ではなく“美容行為”とみなされるため、税務上の控除対象には該当しません。

ただし、見た目の改善とともに医学的根拠がある場合は、治療目的として認められることもあります。たとえば、「前歯の突出により口が閉じにくく乾燥しやすい」「咀嚼が困難である」といった症状があるケースです。

◎診断書や治療計画書の保管がカギ

医療費控除を受ける際は、領収書や明細の提出はもちろん、医師が作成した診断書や治療計画書など“治療の必要性を説明できる書類”を保管しておくことが非常に重要です。

税務署に提出を求められた際に、「医学的な必要があること」「治療目的であること」を客観的に証明できる資料があれば、スムーズに控除が認められる可能性が高まります。

▼学校検診や成長期治療の費用も対象？

◎学校検診で不正咬合を指摘された場合

学校の歯科検診では、咬合異常（出っ歯、受け口、開咬、交叉咬合、叢生など）が指摘されることがあります。このような場合、「治療の必要性が第三者（歯科医師）により指摘された」という記録が残るため、矯正治療の医療的必要性を裏づける要素となり得ます。

そのため、学校検診をきっかけに歯科医院で詳しい検査と診断を受け、治療計画に基づいて開始した矯正治療であれば、医療費控除の対象となる可能性が非常に高いといえます。

◎成長期の矯正（第Ⅰ期治療）も控除対象

小児矯正は、大きく分けて以下の2段階に分かれます。

第Ⅰ期治療（混合歯列期）：6〜12歳前後、永久歯の生えそろう前に行う治療。顎の成長を誘導する装置を使って骨格的な問題を予防。

第Ⅱ期治療（永久歯列期）：12歳以降、歯が生えそろった後に行う本格矯正。歯並びと噛み合わせを仕上げる治療。

このうち、第Ⅰ期治療は、顎の成長を適正に導くことによって将来的な外科的治療や複雑な矯正を回避することを目的としており、十分に医学的意義があります。そのため、成長期に行う矯正（第Ⅰ期治療）も医療費控除の対象になります。

※ただし、矯正相談のみ、または治療に至らなかった場合の費用（カウンセリング料など）は対象外です。

◎通院費や診断料も含められる

医療費控除では、以下の費用も対象になります。

・精密検査料（レントゲン撮影・模型作製など）

・診断料、治療計画作成費

・矯正装置の費用（装置代・技工料含む）

・毎月の調整料

・通院のための公共交通機関の運賃（※自家用車のガソリン代・駐車代は不可）

▼子どもの矯正に保険は適用されないの？

◎「医療費控除の対象＝保険適用される」ではない

多くの保護者の方が誤解されがちですが、「医療費控除の対象になる＝保険適用される」というわけではありません。この2つの制度は目的が異なり、医療費控除は“税金の還付制度”であり、保険適用は“医療費の一部を公費で負担する制度”です。

◎小児矯正が保険適用されるケースは限られる

一般的に、お子さまの矯正治療は保険適用外の自由診療となりますが、以下の条件に該当する場合のみ、健康保険の適用が認められます。

・厚生労働省が定めた先天性疾患（唇顎口蓋裂、ダウン症候群、クルーゾン症候群など）のいずれかに該当している場合

・顎変形症の診断を受け、外科手術を伴う矯正治療が必要とされている場合

・「自立支援医療機関（育成医療・更生医療）」に指定されている医療機関で治療を受ける場合

このように、保険が適用されるのはごく一部の特殊なケースに限られており、多くのお子さまの矯正は自由診療となります。しかし、自由診療であっても医学的な目的が明確であれば、医療費控除の対象となり、支払った費用の一部が還付される可能性があるという点で、保護者の金銭的負担を軽減する重要な制度といえるでしょう。

▼まとめ

お子さまの矯正治療は、見た目だけでなく咀嚼や発音、顎の成長を正常に導くといった医学的な治療目的を持つため、原則として医療費控除の対象となります。

学校検診で指摘された不正咬合や、成長期に行う矯正治療も、歯科医師の診断に基づいたものであれば控除対象です。ただし、保険適用とは異なるため、多くの場合は自由診療となりますが、医療費控除の活用によって経済的な負担を軽減することが可能です。

浦和もちまる歯科・矯正歯科クリニックでは、治療内容とあわせて医療費控除に関するご相談にも対応しております。矯正を始める前に、ぜひ一度ご相談ください🌸

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こんにちは、浦和もちまる歯科・矯正歯科クリニックです✿

矯正治療を検討している患者さまから「矯正で抜く歯ってどこを抜くんですか？」「前歯を抜くことはあるんですか？」といったご質問をいただくことがあります。歯を抜くと聞くと、不安を感じる方も多いと思いますが、実際にはきちんとした判断基準に基づき、最適な部位が選ばれています。今回のコラムでは、矯正治療においてどの歯を抜くのか、その理由や基準、さらに抜歯による影響についてもわかりやすく解説していきます。

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▼矯正治療で抜く歯はどこ？

はじめに、矯正ではどこの歯を抜くのか解説します。

◎基本は「第一小臼歯」または「第二小臼歯」

矯正治療で抜歯が必要とされる場合、最も一般的に選ばれるのが「第一小臼歯（4番目の歯）」です。第一小臼歯は前歯と奥歯の中間に位置し、顎のアーチ（歯列弓）を調整するうえで非常に重要なポジションにあります。この部位を抜歯することで、前歯部に十分なスペースが確保され、叢生（歯の重なり）や前突（出っ歯）といった不正咬合の改善に効果的です。

実際の矯正歯科治療では、第一小臼歯の抜歯によって得られるスペースを活用し、歯を適切な位置へと誘導していきます。この抜歯部位は、歯列全体のバランスを崩すことなく治療を進められる点でも優れており、多くの症例で採用されています。

一方、症例によっては「第二小臼歯（5番目の歯）」が抜歯対象となることもあります。これは、第一小臼歯がすでに虫歯などで予後不良の場合や、前歯をあまり大きく後方移動させたくないときなど、治療目標や審美的要件に応じて選択されることがあります。

◎なぜ抜歯が必要になるのか？

矯正治療で歯を抜く主な目的は、「顎骨に対して歯が並ぶスペースを確保すること」です。人間の歯の本数や大きさは遺伝的に決まっていますが、現代人は顎の成長が不十分なケースが多く、歯がきちんと並びきらない「顎の劣成長」が多く見られます。特に日本人は骨格的に小顎傾向が強く、歯列の幅が不足しやすいため、スペース不足の解消が課題になります。

また、**上顎前突（いわゆる出っ歯）や上下顎前突（口元全体が出ている状態）**の場合には、前歯を後方に移動させるためのスペースが必須です。第一小臼歯の抜歯により、そのための後方スペースが確保できるため、歯だけでなく横顔（側貌）の改善にもつながります。

こうした処置は、単に歯並びを整えるだけでなく、咀嚼効率の向上や口唇閉鎖機能（口をしっかり閉じられる機能）の改善にも寄与することが、歯科矯正学的にも知られています。

◎例外的に抜く歯について

矯正治療では、小臼歯以外の歯を抜くこともあります。以下のような例外的なケースが該当します。

• 保存困難な歯がある場合

虫歯が重度で予後不良と診断された歯や、歯周病によって支持組織（歯槽骨や歯茎）の健康が保てない歯は、矯正治療に関わらず抜歯が検討されます。治療計画においてその歯を抜歯対象とすることで、長期的に安定した咬合を確保することが可能になります。

• 親知らず（第三大臼歯）の抜歯

奥歯の歯列拡大を行う必要がある場合や、親知らずの萌出方向が悪く、将来的にトラブルを引き起こすと予想される場合は、矯正治療開始前に抜歯が推奨されます。また、まれに親知らずを抜歯し、第二大臼歯を後方に移動させて前方のスペースを確保する「Molar Distalization（臼歯遠心移動）」を行う治療計画もあります。

• 欠損歯や過剰歯の存在

すでに歯が欠損している場合や、過剰歯（正常な本数より多い歯）がある場合、それらを利用したり除去したりすることで治療計画が構成されることもあります。特に乳歯が残っていたり、位置異常歯（埋伏歯など）があったりする場合は、口腔内全体の診査・診断が非常に重要になります。

▼矯正の抜歯の判断基準

次に、矯正治療における抜歯の判断基準を解説します。

◎歯並びや噛み合わせの状態

歯列矯正では、まずお口全体のバランスや噛み合わせの状態を診断し、それに基づいて抜歯の必要性を判断します。代表的な例として、以下のようなケースでは抜歯が選択されることがあります：

・顎に対して歯が大きく、スペースが足りない

・出っ歯や口ゴボ（上下顎前突）など、口元の突出感が強い

・前歯のねじれ（叢生）が強く、非抜歯では歯を並べられない

◎側貌（横顔）のバランス

口元の見た目も、抜歯の判断に大きく関わってきます。横顔のラインを評価する「Eライン（エステティックライン）」において、唇が大きく前に出ている場合には、歯を引っ込めるためのスペースが必要となるため、抜歯が推奨されることがあります。

◎成長や年齢

お子さまの場合、今後の成長発育によって歯列の変化が見込まれるため、できるだけ非抜歯で進める工夫をします。ただし、成長後のスペースが確保できないと予測される場合は、抜歯を視野に入れることもあります。大人の場合は顎の成長が終わっているため、治療計画がより確定的となり、抜歯の判断もしやすくなります。

▼矯正の抜歯による影響

最後に、矯正治療で抜歯を行うことによる良い影響と悪い影響を解説します。

【良い影響】

◎歯列が整い、機能的な噛み合わせに

抜歯によってスペースを作ることで、歯が無理なくきれいに並び、噛み合わせも改善されます。噛み合わせが整えば、食べ物をよく噛めるようになるだけでなく、顎関節への負担も軽減できます。

◎口元の印象がスッキリ

特に出っ歯や口元の突出感が気になる患者さまでは、抜歯によって歯を内側に移動できるため、横顔のラインが整い、口元が引き締まって見える効果が期待できます。審美的にも大きなメリットがあります。

◎歯磨きがしやすくなる

歯がきちんと並ぶことで、歯ブラシが届きやすくなり、虫歯や歯周病の予防につながります。長期的に見て、歯の健康を守ることにも貢献します。

【悪い影響】

◎一時的にすき間ができる

抜歯後、歯を動かす過程で一時的にすき間が目立つことがあります。ただし、これは治療が進むにつれて閉じていくため、あくまで一時的な現象です。

◎歯の移動に時間がかかることもある

抜歯を伴う矯正治療では、移動させる歯の距離が長くなるため、治療期間がやや長引く傾向があります。ただし、適切な治療管理を行えば、問題なくスムーズに進行できます。

◎抜いたことで噛み合わせが合わなくなることも

治療計画が不適切な場合、抜歯の影響で噛み合わせが不安定になるケースもあります。だからこそ、信頼できる矯正歯科医による精密な診断と計画が重要になります。

▼まとめ

今回は、矯正における抜歯の判断基準や影響について解説しました。矯正で「抜く歯ってどこ？」という疑問には、「通常は第一小臼歯、場合によっては第二小臼歯」というのが基本的な答えです。ただし、患者さま一人ひとりの歯並びや噛み合わせ、顎の状態によって、抜歯の必要性や選ばれる歯は異なります。矯正治療における抜歯には、スペース確保や見た目の改善などの良い影響がありますが、リスクやデメリットについても理解しておくことが大切です。

浦和もちまる歯科・矯正歯科クリニックでは、患者さまの状態に合わせて丁寧に診断し、なるべくご希望に沿った矯正プランをご提案しています。矯正に不安のある方も、ぜひお気軽にご相談ください。

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矯正治療を始めると、定期検診や毎回の通院に関して疑問を抱かれる方も多いのではないでしょうか。矯正は装置をつければ終わりではなく、治療の進行状況に応じた調整や確認を重ねていくことで、理想の歯並びと噛み合わせが得られます。この記事では、矯正の定期検診で行う内容、通院の頻度、そして検診を怠った場合に起こりうるリスクについて詳しく解説します。矯正治療を安心して進めるために、ぜひ最後までご覧ください。

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▼矯正の定期検診とは？

◎治療の進行に欠かせない「調整」と「確認」

矯正治療の定期検診とは、装置が適切に機能しているかを確認し、必要に応じて調整を行うための通院です。矯正は歯の移動を段階的に進める治療であり、力のかけ方や歯の動き方をコントロールするには、医師による継続的な経過観察が不可欠です。

◎矯正の定期検診で行う内容とは？

定期検診で行う内容は、使用している矯正装置によって異なりますが、主に以下のような処置が行われます。

【ワイヤー矯正の場合】

・ワイヤーの交換・調整

歯の移動に合わせて、ワイヤーの太さや形状、締め具合を変えていきます。

・ブラケットの状態確認

ブラケットが外れていないか、接着が弱まっていないかを確認します。

・口腔内の衛生チェック

虫歯や歯茎の炎症が起きていないか、清掃状態が良好かを確認します。

・ゴム（顎間ゴム）の指導

必要に応じてゴムの使用方法や装着時間について指導します。

【マウスピース矯正の場合】

・新しいアライナーの受け取り

次の段階のマウスピースを受け取り、装着方法を確認します。

・アライナーの適合チェック

きちんとフィットしているか、歯の動きと合っているかを確認します。

・アタッチメントやIPRの処置

必要に応じて歯にアタッチメントを装着したり、歯の表面を少し削るIPR（歯間削合）を行ったりします。

・装着状況の確認

装着時間が守れているか、使用に不安がないかをヒアリングします。

これらの検査や処置を通して、矯正治療を安全かつ確実に進めていきます。

▼矯正の定期検診の頻度について

◎ワイヤー矯正の通院頻度

ワイヤー矯正では、一般的に4週間に1回程度の通院が推奨されます。これは、矯正力を加えるワイヤーが時間の経過とともにその弾性力を減少させるためです。矯正における歯の移動は、主に歯根膜に生じる圧力・牽引力により、歯槽骨の吸収と添加が交互に起きることで進行します。この力が弱まると、歯の移動が停滞したり、不要な方向にずれてしまったりする可能性があります。

定期検診では、ワイヤーの交換や再調整に加え、ブラケットの接着状態の確認、口腔衛生のチェック、歯肉炎や歯根吸収といった副作用の早期発見も行われます。特に成長期のお子さまや、歯の移動が早いタイプの患者さまでは、歯の動きに柔軟に対応するため、より短いスパンでの管理が必要になることもあります。逆に、歯周組織の状態が芳しくない場合には、治療を一時中断して歯周安定化を図るケースもあります。

◎マウスピース矯正の通院頻度

マウスピース型矯正（たとえばインビザライン）は、通常１カ月に1回の通院が目安となります。これは、治療の進行管理を患者さまご自身で行える「ステージング（段階的移行）」が可能であるためです。アライナーは各ステージで歯の移動量が細かく設計されており、1〜2週間ごとに次のマウスピースに交換していくことで、継続的な歯の移動が実現されます。

ただし、この方式が成立するためには、1日20～22時間以上の装着が確実に守られていることが前提です。実際の通院では、歯の動きの進捗状況、アライナーの適合状況、アタッチメントの脱離の有無などを評価し、必要に応じて追加アライナーの再設計や、歯間削合（IPR）などの処置を行います。

また、患者さまの協力度が治療成否に直結するため、装着時間が守られていない場合には歯の移動が遅延・停止し、予定通りに治療が進まなくなるリスクもあります。このような事態を防ぐためにも、たとえ装置が目立たず自宅で管理できる治療法であっても、定期的な医師のチェックは欠かせません。

▼矯正の定期検診を怠るとどうなる？

【1】歯の移動に異常が生じるリスク

矯正治療では、歯根膜という歯と骨の間にある薄い膜を介して、歯を骨の中で少しずつ移動させていきます。この移動は、適切な矯正力がかかって初めて、コントロールされた方向とスピードで進行します。定期検診を受けずに矯正装置の調整を怠ると、この力のバランスが崩れ、歯が予定とは異なる方向に傾いたり、回転したりする可能性があります。結果として、理想的な噛み合わせ（咬合）が得られず、咀嚼機能や顎関節に悪影響を与えることもあるため、適切な管理が必要です。

【2】う蝕（虫歯）や歯周病の進行リスクが高まる

矯正装置は歯面の清掃性を低下させるため、口腔内にプラーク（細菌性のバイオフィルム）が付着しやすくなります。プラーク中の細菌は酸を産生して歯質を脱灰し、虫歯の原因となります。また、歯肉辺縁に炎症を引き起こせば歯肉炎へと進行し、放置すれば歯周病へと進展する可能性もあります。とくに歯列矯正中は歯肉が腫れやすく、歯周ポケットが深くなりがちです。定期検診では、プラークの染め出し、プロフェッショナルケア（スケーリングなど）、歯磨き指導を通じて、これらの疾患の早期発見と予防を行うことが重要です。

【3】矯正装置の破損・不適合を見逃す

矯正装置のトラブルは、患者さまご自身では気づきにくいケースが多くあります。たとえば、ブラケットが外れていても痛みがなければ放置されがちですが、その部分の歯は移動が止まり、全体の歯列にズレが生じる原因になります。また、マウスピース矯正においては、アライナーが変形していたり、適合不良を起こしていたりすると、歯の移動計画が崩れる可能性が高まります。これにより治療効果が不十分となり、再治療が必要になるケースもあります。定期的な診察により、装置の破損や不具合を早期に発見し、迅速に対応することが、成功率を高める鍵となります。

【4】治療の長期化および費用負担の増加

矯正治療は、本来であれば1年半〜3年程度で終了する計画が立てられますが、定期検診を怠ることで治療の進行が停滞し、予定より大幅に長引くことがあります。さらに、矯正中に虫歯や歯周病が進行して治療が必要になれば、その間は矯正を一時中断しなければならず、治療期間だけでなく総費用も増加する傾向にあります。矯正治療は「計画的に進めること」が最も重要であり、そのためには通院の継続が不可欠です。

▼まとめ

矯正治療の定期検診は、単なる「経過確認」ではなく、治療を安全に・計画通りに進めるための大切なプロセスです。装置の調整、口腔内の衛生管理、トラブルの早期発見など、患者さまの歯の健康を守りながら理想的な歯並びを実現するために欠かせません。ワイヤー矯正では月に1回、マウスピース矯正では１カ月に1回程度の頻度で通院していただくことで、スムーズな治療を進めることができます。矯正中の不安や疑問があれば、遠慮なくご相談ください。

浦和もちまる歯科・矯正歯科クリニックでは、患者さま一人ひとりに合わせた丁寧なサポートを行っております。

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